マイホームの適正価格は年収の何倍?年齢別の平均取得価格も知りたい!

住宅金融支援機構の調査によると、建売一戸建ての平均購入価格は世帯年収の6.7倍。マンションの場合は6.9倍です。

しかし、家を買うためにいきなりこれだけの負債を抱えてしまうのは不安。。。

多くの人は人生に1度しかマイホームの購入を経験しないので、不安になるのは当然です。

この記事では、マイホーム購入価格の年収倍率推移をみていき、仮に平均レベルで購入した場合の具体的な返済金額をシミュレーションしていきます。

合わせて、年齢別のマイホーム取得平均価格もみていきましょう。

この記事を読めば、漠然としていたマイホームの予算が、ご自身の年収から具体的に想像できるようになるはずです。

マイホームの適正価格は年収の何倍なのか

マイホームの適正価格は年収の何倍くらいでしょうか。

ほとんどの場合、マイホームを買うのは結婚している世帯でしょうから、ここでは世帯年収に対するマイホームの金額(倍率)をみていきましょう。

マイホームの購入価格に対する世帯年収の倍率

フラット35利用者調査 2018年度より引用

このグラフは、マイホーム購入のための所要資金を世帯年収で割り算して算出しています。

新築であれば約7倍、中古であれば約5.5倍といったところでしょうか。調査開始の2008年から着実に上昇してきています。

その理由は不動産価格の上昇。特にマンションの伸びが激しいです。

不動産価格の推移グラフ

※国土交通省 不動産価格指数 令和元年8月版より

国土交通省によると、住宅総合の不動産価格指数は57ヶ月連続して前年同月比で上昇をつづけているとのこと。

厚生労働省の国民生活基礎調査によれば、2017年度の平均世帯収入は551.6万円。

この事実と先ほどの世帯年収倍率の結果から考えると、新築・中古物件の平均購入価格は以下の通りです。

  • 新築:約3,860万円
  • 中古:約3,030万円

上記で挙げた世帯収入平均は、高齢者世帯の増加によって押し下げられています。

この事実をふまえるとマイホームを新しく購入するような世帯の平均年収はもう少し上がるかもしれません。

とはいえ、細かな前提条件は人それぞれなので、ざっくり「新築4,000万、中古3,000万」くらいの感覚を持っていればいいでしょう。

平均年収の人が平均倍率でローンを組むと?

マイホーム購入にあたって、大体の価格イメージはついたと思います。

つづいて、平均的な世帯が平均的な価格のマイホームを購入した場合、月々の住宅ローン返済金額がいくらになるかシミュレーションしてみましょう。

シミュレーションするにあたって、以下のような前提を置きます。

  • 世帯年収:551万円(平均年収)
  • 住宅ローン期間:35年の固定金利1%
  • 頭金なし、ボーナス返済なし

先ほどみたように、新築でマイホームを購入した場合の価格は約4,000万円。ここでは4,000万円の住宅ローンを組んだと仮定します。

4,000万円の住宅ローンを上記の条件で組むと、月々の返済額は11.3万円、総返済額は4,743万円となります。今の家賃と比べていがかでしょうか。

基本的な条件は変えずに、住宅ローンの金額のみ変えた場合の月々の返済額を表にしてみます。

住宅ローン金額と月々の返済額一覧表

住宅ローン金額 月々の返済額 総返済額
3,000万円 8.5万円 3,557万円
3,500万円 9.9万円 4,150万円
4,000万円 11.3万円 4,743万円
4,500万円 12.8万円 5,336万円
5,000万円 14.2万円 5,928万円

上記の試算はボーナスの返済を全く考慮していないため、少し厳しめな結果に見えたかたもいるかもしれません。

年齢別のマイホーム取得平均価格を算出してみる

いままでは全世帯の平均収入に対して、マイホームの平均購入価格をみてきました。

しかし、人によってライフプランは様々なので、当然マイホームが欲しい時期も異なります。

年齢が上がれば世帯収入も上がってくるので、ここでは年齢別の平均収入からマイホームの購入価格をイメージしてみましょう。

世代別の平均年収と住宅購入価格の理論値

世帯主の年齢 平均世帯年収 住宅購入価格
20代 376万円 2,632万円
30代 574万円 4,018万円
40代 702万円 4,915万円
50代 782万円 5,476万円

※国土交通省 国民生活基礎調査(平成30年度)より引用

表中の「住宅購入価格」は平均世帯年収を7倍して計算して出した理論値です。

上記の平均世帯年収は単身世帯も含まれるため、20代の平均世帯年収が相対的に低めに出ています。

仮に上の数字を受け入れたとすると、20代の平均的な世帯では、世帯年収の7倍を投じても理想の住宅を購入するのに十分な資金を用意するのが難しい状況であることがわかりました。

30代になれば、ほぼほぼ平均的な新築物件を購入することができ、年齢を重ねるにつれて余裕が出てくることがわかります。

とはいえ、年齢が上がれば住宅ローンの完済時期も必然的に遅くなってしまいます。

持ち家の大きなメリットである、老後のキャッシュアウト抑制効果が薄れてしまうので、世帯年収が上がるまでマイホーム購入を待つというのは考えもの。

マイホーム購入にあたっての相場感は大体わかったと思うので、あとは自身のライフプランや収入に合わせて、マイホーム選びを楽しんでください!

超高齢化社会がすすむなか、国としてもマイホーム取得を応援する様々な優遇措置が取られています。

「収入が低いから」と諦めずに、制度を生かして払った税金分を取り戻しましょう。

有名な制度の1つとして「住宅ローン減税」があります。筆者の収入を前提として実際にシミュレーションしてみたところ、400万円近く税金が戻ってくる計算でした。

以上です!ここまで読んでいただき、ありがとうございました!

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